また一つ大手企業が正式に参入！

Mastercardがオンチェーンでの暗号資産購入チャネルを加速させ、暗号金融の新たな戦略的配置を開始。

6月24日、MastercardはChainlinkとの戦略的提携を発表し、世界中の30億人以上のカード保有者がクレジットカードを通じてブロックチェーン上で直接暗号通貨を購入できるよう支援します。

ユーザーは、中央集権型取引所の口座を登録したり、複雑なウォレットブリッジを操作したりする必要はなく、Swapper Financeが統合されたフロントエンドからカードで注文するだけで、BTCやETHなどの資産を簡単に購入できます。

従来の決済ゲートウェイであるShift4 Payments、暗号決済業者のZeroHash、そしてChainlinkのオラクルとCCIP相互運用プロトコルが、チェーン全体のプロセスの安全性とコンプライアンスを共同で確保します。これは、従来の金融とDeFiエコシステムの融合が実践段階に入ったことを示し、オンチェーンでの入金という課題に新たなソリューションを提供します。

長年にわたり、VisaとMastercardは暗号資産への取り組みを主に消費者向けの暗号カードに焦点を当てていましたが、今回のMastercardによる初のオンチェーンでの暗号資産購入パスの直接接続は、入金革命の重要なブレークスルーと見なされています。Mastercardのブロックチェーン責任者は、同社が従来の決済とオンチェーン資産の間の隔たりを積極的に埋め、暗号資産の大衆普及を推進することに尽力していると述べています。

実際、Mastercardの暗号市場への戦略的配置はすでに全面的に展開されています。

そのコア戦略は、オンチェーンでの入出金、暗号ID認証（Crypto Credential）、およびステーブルコインの応用の3つの方向に焦点を当てています。今年に入ってから、MastercardはPayPal、Paxos、Circle、OKX、MoonPayなどと提携してステーブルコイン決済ソリューションを推進し、Paxosが開始したステーブルコインアライアンスに参加し、米国債の収益に連動するUSDGステーブルコインの開発に参加しています。

さらに、MastercardはJPモルガン・チェース、スタンダードチャータードと共同で、トークン化された資産のクロスボーダー決済を推進しており、そのマルチトークンネットワーク（MTN）は概念実証テストを完了し、取引のトークン化率は30.00%を超えています。

同時に、MastercardはCrypto Credentialの応用を拡大し続け、ユーザーがオンチェーンで操作する際の複雑なウォレットアドレスのやり取りを簡素化し、取引の安全性と利便性を向上させています。同社は、生体認証とコンプライアンスIDシステムを通じてオンチェーンの実名メカニズムを強化し、世界規模でのコンプライアンス遵守を促進しています。

今年の戦略計画において、Mastercardは2025年をオンチェーン金融システムを完全に統合するための重要な期間と位置付けています。ステーブルコイン、トークン化、およびオンチェーンID認証は、同社が新しい金融ビジネスの構図を構築するための3つの柱になりつつあります。

従来の金融大手と暗号エコシステムの融合が全面的に加速しており、Mastercardは明らかに先手を打つ準備ができています。